BuildApp News 大林組の建設DXを連載開始、ゼネコンが進めるBIMの取組みを紹介

BuildAppで建設DXに取り組む野原グループ株式会社は、2021年に開始したメディア事業「BuildApp News(ビルドアップニュース)」が、「建設DX で、社会を変えていく」ため、3月28日から新たにゼネコンのDXをテーマにした新連載を開始したことをお知らせいたします。本連載では株式会社 大林組（本社：東京都港区、代表取締役 社長 兼 CEO：蓮輪 賢治）の建設DXの挑戦に迫ります。

建設産業は今、脱炭素、担い手不足、2024年4月からの時間外労働時間の上限適用等への対応が急務であり、大きな転換期を迎えています。工事発注者から工事を請け負い工事全体の管理を担うゼネコン各社は、事故なく、工期内に、決められた予算内で、環境負荷も軽減しながら工事を完成させる為に、戦略的なDXによる生産性向上に取組んでいます。

「建設DXで、社会を変えていく」情報メディア「BuildApp News」は、ゼネコンがどのような目的をもってどのように戦術（DX、テクノロジー）を使いこなしていこうとしているかの事例を紹介し、読者の方々が建設DXのこれからを展望する機会になることを期待しています。なお、「BuildApp News」は、今後、ゼネコンの現場担当者のDX意識に関するインタビュー記事の公開を予定しております。

連載概要

「大林組のDX戦略」著者　株式会社 大林組 塩坂靖彦氏より

■株式会社大林組 本社 DX本部iPDセンター制作第三部 部長　塩坂靖彦氏

大林組は、1970年代後期から建設分野におけるコンピュータ関連技術の有用性を認識し、先んじて「デジタル化」を推進してきました。2010年にはBIMを建設業務に導入、現在はBIMデータを基盤情報として扱う業務枠組の構築を進めており、2024年度末までの「BIM生産基盤への移行」を目指しています。
このような歴史を経て醸成された当社のデジタルに対する考え方、また中でも重要な技術であるBIMに関連した最近の事例などを交えながら、株式会社大林組の「DX戦略」について、複数回に渡ってご紹介します。

株式会社大林組について

大林組は、1892年創業の総合建設会社です。日本、北米、アジアを中心に16の国と地域に拠点を持ち、136のグループ会社とネットワークを構築し事業を展開、その規模は、従業員数15,000人超、売上高19,838億円(いずれも連結、2023年3月31日現在)に及んでいます。

「Make Beyond つくるを拓く」

2021年に掲げたこのスローガンには、私たちがこれまで培ってきた「ものづくり」の技術と知見を、今という時代に合わせ、新たな地平へと発展させたい、既存の事業の枠にとらわれない成長をめざしていきたいという、大林グループの未来への想いを込めています。企業理念に掲げる「持続可能な社会の実現」のため、2050年のあるべき姿に向かって大林グループは動き出しています。
https://www.obayashi.co.jp/

BuildApp News（ビルドアップニュース）は、「建設DXで、社会を変えていく」ための情報メディアです（運営会社：野原グループ株式会社）。住宅・非住宅の両分野を担う建設プレイヤーの皆様に役立つ建設DXの関連情報を毎日配信中です。
建設DX関連のトレンドをいち早く解説しておりますので、ぜひ、日々のインプットや社内浸透、新人教育などにご活用ください。【WEB】https://news.build-app.jp/