【東亜建設工業×野原HD】研究施設の内装工事にBIMを導入、施工時間が最大20％削減

■左：内装割付BIMの画像、右：実際の施工状況

建設DXに取り組む野原グループの野原ホールディングス株式会社は、東亜建設工業株式会社（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長　早川毅）と、研究施設の増築工事において、施工フェーズでのBIM活用による乾式壁のプレカット施工 を導入し、現場施工の効率化（作業時間の短縮）と二酸化炭素・現場廃棄物量の削減効果を共同実証しました。

内装工事は、建設プロジェクトの全体工期の終盤に行われる専門工事です 。壁や天井下地、石膏ボード、仕上げ、設備工事等と工種は多岐にわたり、現場従事者も工種ごとに入れ替わり、非常に人数が多いのが特徴です。

野原ホールディングスと東亜建設工業は、実証結果から、内装工事（乾式壁）へのBIM活用が、二酸化炭素排出量削減・現場廃棄物量の減少と、現場施工時間の短縮による生産性向上に効果があり、技能工不足への有効な解決策となりえることを確認しました（実証結果の詳細は次頁）。一方で、施工BIMの体制・フロー、施工箇所ごとの最適なプレカットと作業効率のバランス等の課題も明確になりました。

今後、両社は実証結果と課題を踏まえ、施工フェーズでのBIMの在り方、内装工事と密接に関連する建具工事や設備工事へのBIM展開等について、複数の建物用途での実証により、BIMを活用した、建築主、設計者、元請業者、協力業者までを含むサプライチェーン全体での業務改善、効率化を目指してまいります。

<自社物件という事で、本案件については様々なチャレンジをさせて頂きました。
その一つがBIM活用です。
BIMを単なる見える化や施工図化するだけではなく、将来有効にデータベースとして活用できる手法を模索している中、野原ホールディングス様に声を掛けて頂き、今回の実証を行う事が出来ました。

当初は業務効率化だけを期待していましたが、地球環境の改善や安全面にも寄与できる素晴らしい取組みだと改めて気づかされました
作業員不足が懸念される中、デジタル技術を活用してフロントローディングで出来る事はまだまだ沢山あると感じていますし、今回の実証が将来的に通常フローになればいいと考えています。

BIMについては社内標準化もまだまだ模索中ですが、今回の実証のようにBIMの活用が広がれば、さらにBIM活用に拍車がかかり、当社のコーポレートメッセージの様に、私たちが今やっていることが、建設業の未来を創るという志を体現できたと感じています。

今後も引き続き、野原ホールディングス様と一緒にこのような取組みを継続的かつ積極的に実施できれば幸いです。

【参考】本実証の実施物件は、国土交通省 令和4年度 BIMを活用した建築生産・維持管理プロセス円滑化モデル事業「パートナー事業者型」として、「鋼製建具生産サプライチェーンにおける生産性向上のためのBIM活用方法の検証」も実施しました。実証結果は、2023年4月18日に発表しています。
（実証実施企業：野原ホールディングス、野原産業エンジニアリング、東亜建設工業）

「BuildApp（ビルドアップ）」は、設計積算、生産、流通、施工管理、維持管理の5つのプロセスごとに次工程との連携が容易になるサービス群を整備しています。BIMを起点としたデータが、設計から維持管理までの建設プロセス全体と関係者をつなぎます。
野原ホールディングスは、「BuildApp」をご利用いただくことで、「建設プロセスの断裂の解消とサプライチェーン変革」が実現できると考えています。（サービス群の詳細は、以下のサービスWEBで確認できます。）