BIMobject Japan社長 東政宏がスマートシティを支えるBIMの基礎と価値に関する連載を開始します

2022年6月7日 リリース

野原グループで3Dデジタルコンテンツのプラットフォーム事業を行うBIMobject Japan株式会社 代表取締役社長の東政宏が、株式会社インプレスのビジネスメディア「DIGITAL X(デジタルクロス)」(https://dcross.impress.co.jp)において2022年6月より、スマートシティとBIM (ビム/Building Information Modeling)に関する連載を開始したことをお知らせいたします。

第1回のテーマは「都市のデジタル化と3DモデルBIMの必要性」です。

【URL】https://dcross.impress.co.jp/docs/column/column20220525/003181.html

連載「スマートシティを支えるBIMデータの基礎と価値」の概要

全10回にわたり、スマートシティ、街づくりやこれからの都市とデジタル化について、デジタルインフラとなりえるBIMの基礎知識から、BIMの普及によって建設、住空間、街/都市、人々の生活に起こりえる変化と未来像を紹介します。

連載タイトル スマートシティを支えるBIMデータの基礎と価値
連載概要 都市のデジタル化を支えるBIMデータの基礎を解説するとともに、BIMデータがスマートシティに与えられる価値を考えていきます。
連載をお読みいただきたい方
  • 自治体でスマートシティなどの街づくりに取り組まれる方
  • スマートシティに自社製品/サービスを組み込んでいきたい会社/組織の方
  • そのスマートシティに住む方
連載媒体 DIGITAL X(デジタルクロス)
【WEB】https://dcross.impress.co.jp
連載開始  2022年6月6日
連載ページ https://dcross.impress.co.jp/industry/column/column20220525/

著者紹介

東政宏(ひがし まさひろ)

BIMobject Japan 代表取締役社長。1982年石川県生まれ。
近畿大学理工学部卒業後、2005年野原産業株式会社に入社。
見積りから現場施工までアナログ作業が多い建材販売の営業職を長く経験。その後、新製品拡販のWebマーケティングで実績を残す。
2014年頃から建設業界のムリムダを解決するにはBIMが最適と実感、事業化を検討し、2017年にスウェーデンのBIMデータライブラリー企業とBIMobject Japanを設立し現職。
2020年7月からは野原ホールディングスVDC事業開発部部長を兼務し、AI(人工知能)技術を使った図面積算サービス「TEMOTO(てもと)」の開発や、3Dキャプチャー技術を持つ米Matterportの国内正規販売など、デジタル技術と現場経験を掛け合わせた次代の建設産業の構築を目指している。

参考

  • スマートシティとは
    ICT 等の新技術を活用しつつ、マネジメント(計画、整備、管理・運営等)の高度化により、都市や地域の抱える諸課題の解決を行い、また新たな価値を創出し続ける、持続可能な都市や地域であり、Society 5.0の先行的な実現の場と定義されています。
    【参照】https://www8.cao.go.jp/cstp/society5_0/smartcity/index.html
  • BIM(ビム/Building Information Modelingの略称)とは
    建築物のデジタルモデルに、部材やコストなど多様な属性データを追加した建築物のデータベースを持たせ、設計・施工・維持管理の各プロセスを横断して活用するためのソリューションです。
    野原グループでは、2017年よりBIM事業に注力しています。

関連リンク

 

資料

本件に関する問合せ先

【お客さまからの問合せ先】
野原ホールディングス株式会社
VDC事業開発部
E-Mail:japan@bimobject.com

【報道関係者からの問合せ先】
野原ホールディングス株式会社
経営企画部 (担当:齋藤)
E-Mail:nhrpreso@nohara-inc.co.jp