BIMobject Japan 建材等のデジタルデータサイトの検索機能改善、国内初の持続可能性項目を追加

2021年10月29日 リリース

BIMobject Japan株式会社は、2021年9月21日に世界の建築設計データや情報が集まるプラットフォームをリニューアルしました。

■フィルタリング項目にサステナブル観点から「持続可能性」を追加

今回のリニューアルでは、建材・設備・家具などのオブジェクト検索時間が大幅に改善され、フィルタリング項目追加や製品のEPD・二酸化炭素排出量を確認し、SDGsや環境配慮志向の強い施主への最適な建材提案に役立てることができるようになりました。(詳細は、別紙をご確認願います。)

私たちは、建材選定プロセスから、国内建設産業の持続可能性志向・デジタル活用の強化をサポートします。

リニューアルのポイント

国内初の「持続可能性」フィルタリング項目追加

BIMobject社がある本拠地「スウェーデン」が属する欧州全体では、建材と建設工事の環境影響評価にはEPDの使用が推奨されています。
今回のリニューアルでは、スウェーデン環境管理評議会のEPD にもとづき、潜在的環境影響に関する情報等を持続可能性項目(EPD、CO2 emission)として追加しています。
国内建設産業は事業活動の上下流で二酸化炭素排出量が多いのが特徴と言われており、政府が「グリーン成長戦略」を発表以降、建設プロジェクトの二酸化炭素排出量の削減に取り組む企業が増えており、今後は建材の登録認証数増が見込まれます。

ユーザーパフォーマンス69%向上

プラットフォームでの検索時間短縮のため、検索フィルタリング項目が追加され、検索ワードのスペルミスの部分一致や漢字での検索でも、検索ヒット率を向上させています。
また、製品ページのレイアウト変更により製品詳細が確認しやすくなっています。

参考

  • BIM(ビム/Building Information Modeling の略称)とは
    建築物のデジタルモデルに、部材やコストなど多様な属性データを追加した建築物のデータベースを持たせ、設計・施工・維持管理の各プロセスを横断して活用するための新しいソリューションです。
  • EPD(Environmental Product Declarationの略称/環境製品宣言)とは
    一般的に、国際標準化機構のISO 14025:2006(環境ラベルおよび宣言-タイプIII環境宣言-原則および手順)に準拠し、製品の一生涯の環境影響(ライフサイクルアセスメント/Life Cycle Assessment)・定量環境情報を算定し、第三者が認証した製品をいいます。

関連リンク

資料

本件に関する問合せ先

【お客様からの問合せ先】
野原ホールディングス株式会社
建設DX推進統括部 VDC事業開発部 (担当:原田)
E-Mail:bimobject-japan@nohara-inc.co.jp
japan@bimobject.com

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野原ホールディングス株式会社 経営企画部 (担当:齋藤)
E-Mail:nhrpreso@nohara-inc.co.jp
TEL:03-6328-1576