＜建設ＤＸ実態調査＞業界全体のデジタル化は進行、プロセス別では格差も

野原ホールディングス株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：野原弘輔）は、コロナ禍を背景に、さまざまな業種で進んでいると言われている業務のデジタル化やリモート対応などのDX（デジタルトランスフォーメーション）の状況を、全国の男女20歳～59歳の建設従事者1,013人を対象に調査を実施しました。

建設業界のデジタル化に関する調査結果トピックス

近年、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進の動きが加速している中、建設業界のデジタル化について、建設業従事者にその実態を調査。

• 建設業界においてはデジタル化が業務プロセスによって差が生じている実情
• 「拾い業務」のDXが遅れている理由は「デジタル化できない作業が多い」「現場変更が多くデータ更新できない」など
• 一方でデジタル化に対応できないと将来に不安があると66.2％が回答

調査概要

1.調査方法：ゼネラルリサーチ株式会社のモニターを利用したWEBアンケート方式で実施
2.調査の対象：ゼネラルリサーチ社登録モニターのうち、全国の男女20歳～59歳の建設従事者を対象に実施
3.有効回答数：1,013人（建設関連事業従業員、建設系自営業）
4.調査実施日：2021年6月29日（火）～2021年7月1日（木）

詳細はリリースPDFをご確認ください。