グループCEO 野原弘輔
野原グループは、「クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」をミッションに掲げ、建設DX推進事業に注力しています。
このたび、グループCEO 野原弘輔が、日経トップリーダー主催の「建設土木3社ミーティング 担い手不足を補うICT化が急務」をテーマとする鼎談（ていだん）に招かれました。
鼎談では、建設業界の担い手不足がますます深刻化する未来を予測したうえで、業界の生産性向上のボトルネックになっている工程間の断絶解消に向け、建設DXを支援する基盤環境として、BIM設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp」（ビルドアップ）を開発したことを紹介しました。
今後は、デジタルを使って一人当たりの付加価値創造をいかに高めていけるか、建築・土木業界の在り方に重要になってくるとの考えを述べました。
ご紹介いただいたメディア
- 日経トップリーダー プラチナ会員向け会報誌「Monthly」（2022年9月号）
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グループCFO 長橋賢吾
グループCFO（Chief Financial Officer/グループ最高財務責任者）として、野原グループ全体の経理・財務、人事、総務、情報システムを管轄する長橋賢吾が、日刊工業新聞の2つのコーナーで仕事の顔と、本の執筆を楽しむプライベートの様子を紹介いただきました。
ご紹介いただいたメディア
- 日刊工業新聞（2022/6/24）※建設面のコラム「ビルド」で紹介
- 日刊工業新聞（2022/7/15）※経営層の週末を紹介する「週末は別人」で紹介
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ノハラスチール社長 大西武司
野原グループのノハラスチールは、建設基礎資材である鉄筋の加工組立、工事請負から販売までを行っています。埼玉県と神奈川県に、首都圏では最大級の鉄筋加工工場を有しており、安定的な生産体制を構築しています。
2022年7月1日、同社の新社長に就任した大西武司は、建設専門紙のインタビューで今後の抱負を述べています。
ご紹介いただいたメディア
- 日刊建設通信新聞（2022/6/27）
- 日刊鉄鋼新聞（2022/6/27、2022/7/8）
- 日刊産業新聞（2022/6/27、2022/7/12）
- 日刊建設工業新聞（2022/6/29）
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ライフプライニングと確定拠出型企業年金（DC）の活用に向けた研修
■オンライン研修（2022年7月）の様子_講師はグループCEO 長橋
野原グループは、2011年3月から確定拠出型企業年金制度（事業主が毎月掛け金を拠出し、従業員が自分で資産を運用する制度）を導入しています。
昨今、企業や従業員を取り巻く環境は激変しています。低金利も続いており預貯金だけでは将来に向けた十分な資産形成が難しい状況が続いています。
弊社は、DCについて、税制優遇措置などメリットが多く、セカンドライフの資産形成に資するだけでなく、運用する従業員が社会の動きや自身のライフプラン（将来のライフイベントを見据えた資金形成を含む人生設計）を意識することで、自律性や視座の高まりなどが期待できると考えています。
そこで、35歳以下の野原グループ従業員約240名を対象に、2022年7月からライフプラニングとDCをテーマとした研修を開始しました。
ライフプラニングとDCをテーマとした研修の目的
①社会人の初期段階からのライフプランニングの重要性と必要性の理解
②ライフプランを形成する上で必要な資産形成と投資の理解により、DCでの資産運用を促進（会社による従業員の資産形成のサポート）
③DC運用による、視野の広がり・視座の高まりから従業員の自律性向上を図り、企業としての企業成長にもつなげる
全世代が楽しくも厳しく、生き生きと120％の力を出せる会社に
野原グループでは、社員が生き生きと120％の力を出せる環境の整備にも注力しています。
＜取組みの一例＞
①新入社員研修の一環として、2022年度からDCの基礎研修を実施
②子育て世代を応援するため、2022年4月から育児休業取得支援制度を創設し、男女のジェンダーギャップなく、男性社員が育休を取得しやすい環境の整備を本格化
③56歳以上の社員には、2007年度より、年齢を重ねてもいかに意欲を失わず働くかを念頭においた定年前から自身の生涯キャリアを考える機会の創出を目的にライフデザインセミナーを実施しており、カリキュラムの一つにマネーデザインを取り上げている。
ご紹介いただいたメディア
- 日刊工業新聞（2022/8/12）