グループCEO 野原弘輔
建設産業をアップデートする野原グループは、脱炭素化・二酸化炭素排出量や廃材削減にも効果が期待できる、BIM設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp（ビルドアップ）」（β版）を2022年1月より開始しています。
このたび、以下のメディアで、グループCEO 野原弘輔の談話が紹介されました。
ご紹介いただいたメディア
BIMと脱炭素化について
- 新エネルギー新聞（2022/1/10）
経営者の本音
- 日経トップリーダー（2022/1月号）
関連リンク
新人事制度の運用
野原グループは、2020年8月に策定した新ミッション（NOHARA’s Way）を実現するため、年功序列にとらわれず役割や専門性に応じたキャリアアップによる社員の成長、新たな価値創造への挑戦を促すことを主な目的として、2021年7月より新人事制度を運用しています。
ご紹介いただいたメディア
- 日刊工業新聞（2022/1/18）※「新人事制度」コーナーにて紹介
- 労働新聞（2022/3/24）
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BCP（事業継続計画）の取組み
弊グループは、社会的意義の高い事業を担うため、どんな時も事業継続できる体制を目指して、早くからBCP（事業継続計画）に着手し、継続的な改良を実施しています。
これまでの取組みを、以下のメディアで紹介いただきました。
■これまでの諸訓練の様子
ご紹介いただいたメディア
- 日刊建設工業新聞（2022/2/18）
- 日刊工業新聞（2022/3/17）
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シニア活躍
■「変化対応力」「人生100年時代を楽しむ」ための社内研修「イノベーション50」の様子（2019年）
働くシニアをめぐっては、「70歳就業確保法（改正高年齢者雇用安定法）」が2021年4月に施行されるなど、シニアがより活躍できる社会を目指す動きが政府主導のもと進められています。
野原グループが事業の主軸とする建設業界は、他業種に比べ、高齢化が著しいと言われています。弊グループは、2007年前後から、シニア活躍にむけた環境を徐々に整備、2009年4月に再雇用制度を運用開始、2014年より様々な取組みを実践しています。
このたび、夕刊フジにて、これまでの取組みを紹介いただきました。
ご紹介いただいたメディア
- 夕刊フジ（2022/3/30）※「The 情報源」（「70歳就業法」施行１周年で企業対応は）にて紹介
関連リンク
野原産業 代表取締役社長 髙阪貴夫
野原産業株式会社は、約1,000社のメーカー様の多岐にわたる数万点もの商品を販売する総合建材商社です。
建設DXの流れの中で、内装工事分野におけるBIM活用について、同社代表取締役社長 髙阪貴夫の談話が掲載されました。
ご紹介いただいたメディア
- 日刊工業新聞（2022/2/28）