建設DX・BIMの情報メディア「BuildApp News」 「建設DXへの道 今日からアップデート」プレゼントキャンペーンを本日開始

2023年1月25日 リリース

建設DXに取り組む野原グループの野原ホールディングス株式会社は、建設DXの実現を支援するBIMやテクノロジーの情報メディア「BuildApp News(ビルドアップニュース)」にて、建設DXを推進する建設業界関係者の皆様を応援するため、1月25日より「建設DXへの道 今日からアップデート」プレゼントキャンペーンを開始いたします。
併せて、建設DXの最前線に立つ現場所長、施主、BIMコンサル等5名の各連載も同日に開始します。

「建設DXへの道 今日からアップデート」プレゼントキャンペーン概要

建設DXの実現を支援するBIMやテクノロジーの情報メディア「BuildApp News(ビルドアップニュース)」のコンテンツを閲覧いただき、ぜひ、「建設DXへの道 今日からアップデート」プレゼントキャンペーン(2023年1月25日~2月21日)にご参加ください。

キャンペーンページURL   https://news.build-app.jp/1stanniv/
プレゼント
  • Amazon Kindle(16GB) 6インチディスプレイ 電子書籍リーダー:2名
    ※応募期間1/24~2/10で1名、2/11~21で1名
  • Amazonギフト券(500円分):40名
    ※応募期間中、毎週10名ずつ当選発表
こんな人におススメ 建設DXを推進、またはBIMを業務で使用される方
応募方法 希望するプレゼントによる(詳細は別紙または、キャンペーンページを参照)
応募期間 2023年1月25日~2月21日

建設DXの最前線に立つ現場所長、施主、BIMコンサル等5名の各連載

BuildApp News(ビルドアップニュース)は、建設DXの実現を支援するBIMやテクノロジーの情報メディアです。1月25日からの「建設DXへの道 今日からアップデート」プレゼントキャンペーンの実施にあわせて、建設DXの最前線に立つ現場所長、施主、BIMコンサル等5名の各連載を開始します。
【連載ページトップ】https://news.build-app.jp/1stanniv/column/

連載概要

執筆者 開始日 タイトル及び概要
藤井 章弘 氏
株式会社AMDlab 代表取締役社長
1月25日
※毎週月曜日更新

「BIMコンサルへ提案依頼するための必須項目」

どんな内容を盛り込み、どのようにチームを構成すればいいのか、プロジェクトが止まってしまう事例などもご紹介

酒井 光紀 氏
東急建設株式会社
(BIMを活用したプロジェクトの現場所長経験者)
1月25日
※毎週火曜日更新

「現場所長からみた建設DXの実態とこれから」

“施工は別物”から一歩踏み出すして目指すのは、建設業界のこれからのため。
ゼネコン現場所長の生の声をお届け!

清水 浩司 氏
株式会社荒井商店
1月26日
※毎週水曜日更新

「建設DX後の発注者と建設パートナー」

発注者はゼネコンや建設パートナーに何を求めるのか?取組むべき課題やプロセス変化とは?

蟹澤 宏剛 氏
国土交通省 建築BIM推進会議委員、芝浦工業大学教授
1月26日
※毎週木曜日更新

「BIM原則適応でおこるこれからの建設DX」

2023年BIM原則適応はどんな影響があるのか。そもそもから、これからを分かりやすく解説

伊藤 久晴 氏
BIMプロセスイノベーション 代表
1月27日
※毎週金曜日更新

「なぜ日本のBIMはだめなのか」

BIMエバンジェリストが語るBIMのこれまでとこれから。
どうすれば日本のBIMは変わるのか?

BuildApp Newsについて

BuildApp News(ビルドアップニュース)は、建設DXの実現を支援するBIMや建設テクノロジーの情報メディアです。建設プレイヤーの皆様に役立つ建設DXの関連情報を毎日配信中です。建設DX関連のトレンドをいち早く解説しておりますので、ぜひ、日々のインプットや社内浸透、新人教育などにご活用ください。
【WEB】https://news.build-app.jp/ 

■主なコンテンツ

  1. BIM info:BIMの基本から、ソフト別開発活用事例など、BIMのことならなんでもご紹介
  2. ゼネコンDX情報:業界を牽引するゼネコンのDX関連の情報をまとめて掲載
  3. DXテック・トレンド:「メタバース」「3Dプリンター」

 

参考

  • DX(デジタルトランスフォーメーション/ Digital Transformationの略)とは
    経済産業省に定義によれば「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」を指し、単なるデジタル活用とは区別されています。建設業界でも、AI(人工知能)、ICT(情報通信技術)、ビッグデータなどのデジタル技術を用いて、業務フローの改善や新たなビジネスモデルの創出が始まっています。
  • BIM(ビム/Building Information Modelingの略称)とは
    建築物のデジタルモデルに、部材やコストなど多様な属性データを追加した建築物のデータベースを持たせ、設計・施工・維持管理の各プロセスを横断して活用するためのソリューションです。野原グループでは、2017年よりBIM事業に注力しています。
  • Amazonとは
    Amazon Services LLCおよびその関連会社の商標です。

関連リンク

資料

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お問い合わせ

【本キャンペーンに関するお客さまからの問合せ先】
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BuildApp News 編集部
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ブランドコミュニケーション課 (担当:齋藤)
E-Mail:nhrpreso@nohara-inc.co.jp