野原グループCEO 野原弘輔による対談企画『建設DXの協創する未来』、7月より開始

BuildApp（ビルドアップ）で建設DXに取り組む野原グループ株式会社は、2025年7月より、「建設DX で、社会を変えていく」ための情報メディア「BuildApp News(ビルドアップニュース)」にて新企画『対談：建設DXの協創する未来』を開始いたしました。

本企画は、2024年9月に刊行した弊社初の書籍『建設DXで未来を変える』に収録した対談を発端とし、弊社代表である野原弘輔がホストとなり、建設業界における最新の取り組みや課題について、各分野の有識者との対談を通じて継続的に発信していく連載シリーズです。

その第一弾として、『日本におけるBIMの未来像』をテーマにした全3回シリーズをお届けします。本シリーズでは、BIM（Building Information Modeling）を切り口に業界全体の変革や社会課題へのアプローチについて多面的に語り合っています。

第1回では、日本トップのエンジニアリング会社である日揮グループを迎え、「“現場の苦しみに応えるBIM”とは！？———日揮×野原が描く、BIMで変わる現場」をテーマに議論を展開。第2回では東洋大学 理工学部 建築学科の田澤准教授と共に、「BIM普及の阻害要因とは！？———BIMを建設プロジェクト全体の“共通言語”に」について掘り下げていきます。第3回には大手ゼネコンを迎え、「国内の建築における事例と未来への展望」や「施工BIMの活用」について取り上げる予定です。

今後も、BIMをはじめとした建設DXに関するさまざまなテーマで、業界をリードする方々との対談を継続的に企画・公開してまいります。本連載を通じて、建設産業が直面する課題や可能性を広く社会と共有し、未来に向けた価値創造を目指してまいります。

企画概要

書籍「建設DXで未来を変える」の概要

書籍「建設DXで未来を変える」は、建設産業に携わる多様な立場の方々との対談を通じて、建設産業への想い、DXへの取り組みなどを対話形式でわかりやすく紹介しています。
本書を手に取る方が、建設現場の痛みを知り、建設産業の面白さと重要性、DXによって広がる建設産業の未来、そして持続可能性を感じ取れる一冊となっています。

【株式会社マイナビ出版 本書紹介ページ】

https://book.mynavi.jp/ec/products/detail/id=144652

「建設DXで、社会を変えていく」ための情報メディア BuildApp Newsについて

BuildApp News（ビルドアップニュース）は、「建設DXで、社会を変えていく」ための情報メディアです（運営会社：野原グループ株式会社）。

住宅・非住宅の両分野を担う建設プレイヤーの皆様に役立つ建設DXの関連情報を毎日配信中です。建設DX関連のトレンドをいち早く解説しておりますので、ぜひ、日々のインプットや社内浸透、新人教育などにご活用ください。 【WEB】https://news.build-app.jp/　

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2. 【基礎知識と活用事例】
   「BIMとは」といった解説記事や、「用語集」などもご用意。基礎知識の確認から、活用事例まで、知識を広げられます。
3. 【話題になっているトレンド】
   「今話題になっているトレンド」キーワードを毎週ピックアップし、丁寧に解説していきます。
4. 【建設DXを身近に感じる「学びの場」】
   マンガや動画で、気軽に分かりやすく、建設産業の課題、デジタル活用、建設DXを学べます。

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関連リンク

• BuildAppNews
  ※特別企画「～建設DXの協創する未来～ 建設産業有識者との語らいから学ぶ」はこちらから
• 日揮ホールディングス株式会社
• 東洋大学
  ※准教授 田澤 周平氏の紹介はこちらから
• グループCEO野原弘輔が「建設DX」をテーマに産業DX総合展「特別講演」に登壇（8月1日）　（2025/7/11）
• 野原グループCEO 野原弘輔の初著書「建設DXで未来を変える」が本日発刊（2024/9/13）

参考

• BIM（ビム）とは
  国土交通省によれば、「Building Information Modelling」の略称で、コンピュータ上に作成した3次元の形状情報に加え、室等の名称・面積、材料・部材の仕様・性能、仕上げ等、建築物の属性情報を併せ持つ建物情報モデルを構築することです。
• DX（デジタルトランスフォーメーション）とは
  経済産業省の定義によれば「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」を指し、単なるデジタル活用とは区別されています。