Vol.26 ジェンダーギャップのない働き方ができる会社を目指して【歩み編】
2022年9月28日
The NOHARA TIMES
【今回のテーマ】
2022年10月の法制化を前の同年4月に、男性社員の育児参加支援制度を開始した野原グループ
男性社員も、女性社員と同様に100％の育休取得が目標
■妊娠・出産等に関する相談窓口_人事部担当者と相談する男性社員
※撮影時のみ人事担当者はマスクを外しています。
建設業界をアップデートする野原グループは、70年超にわたり戦後日本の建設業界とともに事業成長してまいりました。3Kと言われている建設業界で、工事管理、企画、営業、とグループ内の事業も職種も様々である野原グループですが、2004年度より、女性社員を中心に、産前産後休暇・育児休業制度の利用促進を開始しました。
それから約20年。
グループCEOの野原弘輔は、ジェンダーを問わず、「わが子の誕生」という人生の大事なライフイベントを家族と過ごすことで得られる気づきや、深まる家族の絆が、社員の働く意欲アップにもつながるのではないかと考えています。
そこで、男性と女性が同じように働ける環境の必要性とジェンダーギャップ解消にむけて、2021年12月から、広く社員が産前産後休暇・育児休業制度への理解を深め、同制度の利用に前向きになれる環境整備を再加速して進めています。
本号では、男性育休取得支援を中心に、野原グループがジェンダーギャップのない働き方実現に向けて進める取組みの歩みを、次号では育休を取得した男性社員の声をお届けします。