BIM設計-生産-施工支援プラットフォームBuildApp等について各種メディアでご紹介いただきました。
BIM設計-生産-施工支援プラットフォームBuildApp
■BIM設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp（ビルドアップ）」は建設プロセスに応じたサービス提供が特長
弊社のBIM設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp（ビルドアップ）」は、設計積算、生産、流通、施工管理、維持管理の5つのプロセスごとに次工程との連携が容易になるサービス群を整備しています。BIMを起点としたデータが、設計から維持管理までの建設プロセス全体と関係者をつなぎます。
現在、β版を提供中であり、2022年7月の正式2022年7月の「BuildApp」正式版のサービス提供に向けて、実証実験等を進行しながら「生産性の低さ、低利益構造、建材廃棄、脱炭素化」といった建設産業の課題解決の基盤実現を目指しています。
ご紹介いただいたメディア
- 日刊建設通信新聞（2022/2/14）
※同紙の「経営軸線」コーナーに、グループCDO山﨑芳治による事業説明と今後の展開に関するインタビュー記事が掲載されました。 - BUILT（2022/3/7）
関連サイト
BuildApp News
弊社が運営するBuildApp Newsは、建設DX（デジタルトランスフォーメーション）やBIMに関連した情報に特化したニュースサイトです。現在、第1回 建設DX展独自取材の連載記事を公開しています。
ご紹介いただいたメディア
- Techable（テッカブル）（2022/2/17）
- CNET JAPAN（2022/2/17）
- RBBTODAY（2022/2/17）
- 時事ドットコム（2022/2/17）
- @niftyビジネス（2022/2/17）
他21媒体
関連サイト
野原住環境の現場合理化ソリューション
野原住環境が展開する「現場合理化ソリューション」は、お客さまである住宅会社が抱える課題の解決支援として、同社が注力している取組みです。
このたび、同ソリューションの一つである、内装材プレカットと木材大型パネルについて紹介されました。
ご紹介いただいたメディア
内装材プレカット
- 月刊住宅ジャーナル（2022年3月号、2/15発売）
大型パネル（岐阜県恵那市の現場への納入）
- 月刊住宅ジャーナル（2022年3月号、2/15発売）
- 週刊住宅産業新聞（2022/2/8）
関連サイト
壁紙ブランド「WhO（フー）」
弊社のインテリア内装材・壁紙ブランド「WhO（フー）」は、人々の自由な発想に寄り添う、感性豊かな柄展開が特徴です。
■アメリカの壁紙ブランド「look.」のデザインを扱うシリーズより、左：Aerial-Delta／右：1965-Brigitte
ご紹介いただいたメディア
「look.」新柄”GROVE STUDIO COLLECTION”
- インテリアビジネスニュース（2022/1/25）
- LivedoorNEWS（2022/1/25）
- エキサイトニュース（2022/1/25）
- ウレぴあ総研（2022/1/25）
- 読売新聞オンライン（2022/1/25）
他20媒体
国際ホテル・レストラン・ショー初出展
- インテリアビジネスニュース（2022/2/10）
- LivedoorNEWS（2022/2/10）
- 読売新聞オンライン（2022/2/8）
- 時事ドットコム（2022/2/8）
- 東洋経済オンライン（2022/2/8）
- JBpress（日本ビジネスプレス）（2022/2/8）
- フジテレビュー!!（2022/2/8）
他27媒体
関連サイト
- 壁紙ブランド「WhO（フー）」 WEB
- 壁紙ブランド「WhO（フ―）」、アメリカの「Look.」シリーズに新コレクション12柄44点が登場（2022/1/25）
- 壁紙ブランド「WhO（フ―）」、国際ホテル・レストラン・ショーへ初出展（2022/2/8）
アークノハラ
交通標識など道路の安全施設製品などを手掛けるアークノハラの最新動向が、紹介されました。
ご紹介いただいたメディア
セレクトコート さびチェンジ 販売開始
- けんせつPlaza（2022/3/4）
- 旬刊高速道路（2022/3/5）
- 日本流通新聞（2022/3/14）
Vicover（ワイヤロープ式防護柵 支柱用カバー）のNETIS登録
- 日刊鉄鋼新聞（2022/2/21）
関連サイト
再生エネルギー事業
弊社は、太陽光発電に関わる事業として、第三者の視点からの太陽光発電設備の保守・点検（O＆M）サービス「NOHARA SUNSUN GUARD 20（ノハラサンサンガード20）」を展開しています。
「NOHARA SUNSUN GUARD 20（ノハラサンサンガード20）」は、改正FIT法の事業計画に対応し、太陽光発電を安全に20年間維持するため、適切な保守･点検（O&M）などを実施しております。
事業責任者の増田幹弘が、スマートジャパン（ITメディア社）で「太陽光発電の保安」に関する連載を2022年1月から開始しています。